タイムカード用紙を使用しての勤怠管理は、目に見えない費用として大きなことがあります。

それは、従業員の方の打刻ミスや打刻忘れを、本社の総務の方が１人１人確認する時間と手間です。

以外に、見落としがちですがこの作業に手間を要し、時間が掛っています。

対象の従業員へ問い合せを行っても、外出中であったり連絡がついても返答が来るのが遅くなる場合もあります。

その場合、仕事が停滞し給与担当者へ情報を渡せず、次工程の作業も遅れてしまうこともあります。

勤怠管理システムの場合、リアルタイムで勤務状況が把握することができ、タイムカード用紙のように提出する必要もありません。

事前に従業員の打刻状況を確認することも可能です。

更に、Google App Engine のクラウドを利用しているので、安心で安全にwebシステムをご利用することができます。

タイムカード用紙を使用しての勤怠管理は、以下のような費用が掛かっています。

・タイムカード用紙
・タイムカードのインクリボン
・タイムカードの拠点への送付料金（複数拠点や店舗がある場合）
・タイムカードの拠点からの回収料金（複数拠点や店舗がある場合）
・タイムカードの打刻ミスなどの確認に要する時間（人件費）

ケースによっては費用が若干違いますが、概ね月間で従業員１人あたり1,000円前後ではないでしょうか。

従業員が、４０人でしたら40,000円/月度の費用が発生しています。

クラウド型の勤怠管理システムの場合、月度当り５０円/１人（20人まで）ですので、４０人×５０円＝2,000円でご利用いただけます。

40,000円－2,000＝38,000円の費用削減が可能です。

38,000円×１２か月＝456,000円/年間の費用削減の計算になります。

勤怠管理の仕組みを変えるだけで、大きな費用削減ができます。

一度検討されてみてはいかがでしょうか。

更に、Google App Engine のクラウドを利用しているので、安心で安全にwebシステムをご利用することができます。