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勤怠システムを導入すれば、当然勤怠の集計作業は短縮されます。
その空いた時間をワンランク上の労務管理業務に、利用したら如何でしょうか。
勤怠システムで集計されたデータを見れば、所定労働時間働いている人もいれば、そうでない人もいます。
所定労働時間に著しく満たない人、つまり遅刻、早退、欠勤の多い人（最も、こんな人達ばかりだったら、企業として成り立たない事とは思うが）、そして、所定労働時間を大幅にオーバーしている人、いわゆる長時間労働者です。
今回は、この長時間労働者にスポットを当ててみましょう。
長時間労働者は仕事による負荷を大きくするだけでなく、睡眠・休養の機会を減少させるので、疲労が蓄積し脳・心臓疾患の発症リスクを高めます。
この脳・心臓疾患の予防的観点から、長時間労働者からの申し出による医師への面接指導が、労働安全衛生法に定められているのです。
この事は、ストレス対策としても活かせるのではないでしょうか？
勤怠システムは、単に集計業務だけに留まりません。
集計後、各従業員の勤怠データを見比べて見ると、色々な事が分かってきます。
例えば、残業が突出している従業員も居れば、欠勤が目立つ従業員もいるかも知れません。
この中で、今回は残業が突出している従業員、いわゆる長時間労働者を例にとってみましょう。
長時間労働していると言う事は、当然、自分が自由に過ごせる時間が圧迫されていると言う事になります。
毎日の長時間残業で、家と会社の往復だけの生活となってはいないか？健康への負荷も心配されます。
ましてや、そんな事が長期間にわたって来れば、うつ病を発症したり、過労死などといった最悪のシナリオにもなりかねません。
勤怠の担当者及び責任者としては、そんな従業員に対策を講じなければなりません。
このように、勤怠システムでは、単に集計業務だけに留まらず、集計結果を活用して、従業員の健康保持増進活動にも、範囲を広げて利用出来るのではないでしょうか。